＜大学論文＞化学分野は退潮傾向、世界での存在感低下

　日本の大学が発表した自然科学系論文のうち、ここ１０年で化学分野に退潮傾向が見られることが、文部科学省科学技術政策研究所の調査で分かった。物理学は質、量とも拡大している。２０００年以降、ノーベル賞受賞が続くなど化学は日本の「得意分野」との定評があるが、調査は「世界での存在感が下がっており、底上げが必要」と指摘している。

　同研究所の阪（さか）彩香主任研究官が、０２～１１年に１０００本以上の論文を発表した国内１２８大学を対象に、物理学、化学、臨床医学、材料科学など計８分野の論文について、世界でのシェアや、影響力の指標となる、他論文から引用される被引用数などを分析した。

　物理学では最上位のランクに▽東京▽東京工業▽名古屋▽京都▽東北▽大阪▽筑波▽広島−−の８大学が入った。中でも筑波大、広島大は、高性能な材料の性質を探る「物性物理学」などで高い評価となった。

　だが、化学で最上位ランクの評価を得たのは▽東京▽京都▽大阪▽名古屋の４大学と物理学の半数にとどまった。一昨年にノーベル化学賞を受け、研究者の層が厚いとされる有機化学分野でも、多くの大学で被引用数などが低下傾向にあった。一方、信州大の繊維学、長岡技術科学大や名古屋工大の半導体材料などに関する論文は被引用数で世界トップ５０に入るなど健闘もみられた。

　阪さんは化学論文の退潮について「先進国では日本だけなので心配だ。４大学以外の大学の不振が目立っており、一部の大学にカンフル剤を打てばいい状況ではない」と話している。【野田武】